いじめが解消しないのはなぜか
江 川 びん成
■はじめに／ここ２０年間の経過
過去２０年間に、３回、いじめ問題が世間を騒がせ、社会問題にまでなった。およそ十年の周期で起きている。
一回目は、一九八五（昭和六十）年で、いじめが原因で、九人もの自殺被害者が出た。文部省は、各都道府県の生徒指導主事を召集して、「いじめ指導会議」を開いたが、納得のいく対処法は見い出せず、問題の深刻さが浮き彫りにされた。二回目は、一九九四（平成六）年で、愛知県・西尾市で起きたいじめ自殺事件が印象的であった。しかもその年は、一年間で七人もの自殺の被害者がでていた。文部省は、翌年、スクール・カウンセラー制度を導入し、全国各地にその活用が次第に広まっていった。また、国立教育会館も、いじめ問題対策情報センタ−を設置し、いじめの情報提供、電話相談、アドバイザリー・スタッフ派遣等の業務を開始した。筆者も、スタッフの一員として関わるようになった。多くの地方自治体でも、いじめ電話相談を開設するようになった。そうした対策の甲斐があってか、いじめ被害の自殺者数はたしかに減っていった。
■「いじめ問題」の変質
しかし、いじめ問題が解消したのではない。いじめ問題は、不登校問題や非行問題とともに、学校現場にとっては難問題の一つである。昨年（平成十八年）、いじめ問題が再三持ち上がり、世間を騒がせた。あらためて、この問題の重大性と根の深さ、それに解決の難しさを思い知らされた。
この度の「いじめ問題」は、先の二回とはいくつかの点で異なる。
一つ目は、教師がいじめのきっかけを作ってしまったことである。福岡県の中学校で、教師の非人道的言動に端を発した、いじめ自殺事件が起きてしまった。
二つ目は、文部科学省の報告に問題があったことが判明したことである。文科省は、平成十一〜十七年度の七年間、いじめを苦にしての児童生徒の自殺件数は「ゼロ」である、と報告してきた。むろん、この数字は事実に反するものであった。このような問題の起こる背景には、後述するような「いじめ」定義の問題性と、自殺理由の判断基準の問題があったようである。
三つ目は、いじめ事件に対する市教育委員会の「対応のまずさ」と「責任逃れの回答」の問題性が、マスコミ報道で大きく取り上げられたことである。そして、教育委員会の在り方にまで話題が及んだ。そうした状況の中で、いじめ自殺被害者の遺族側が学校や教育委員会の対応に対して不満と不信感を顕にしていたのが、とても印象的であった。
四つ目は、いじめの遣り口の変化である。奈良県天理市で、中三の男子生徒二人が、同学年の女子生徒の携帯電話に中傷メールを二日間で七百回以上送ったとして、県迷惑防止条令違反の容疑で逮捕された。
■「いじめ」定義の見直し
「いじめ」について、筆者は次のような定義を出してきた。すなわち、「いじめとは、同一集団内の成員間に生ずる、意図的かつ一方的な攻撃的行動であり、心理的・身体的・物理的にその相手に苦痛を与えたり、害を与えたりする行動である」（拙著『いじめから学ぶ―-望ましい人間関係の育成』金子書房、昭和六十一年）。
しかし、従来、諸外国も、したがって文部科学省をはじめ、他の専門家も、定義の中に「継続的」という条件を入れてきた。筆者が思うに、「継続的」は、いじめの本質的条件ではなく、いじめの類型を示す条件にすぎない。また、定義の中に「継続的」を加えることは、「いじめの早期発見の原則」と矛盾し、いじめ発見とそれへの対処・指導を遅らせることになって、好ましくないどころか、大いに問題有りと言わざるを得ない。
文部科学省も、先に述べた事態を重くみて、平成十九年一月十九日、いじめや自殺など児童生徒の問題行動に関する調査を、抜本的に見直すことを決めた。その一環として、いじめの定義も見直して、「当該児童生徒が、一定の人間関係のある者から、心理的・物理的な攻撃を受けたことにより、精神的な苦痛を感じているもの」と改める方針を打ち出した。従来の定義に入っていた「継続的」や「一方的に」「深刻な」といった、いじめを限定して捉える条件を削除したのである。なお、その背景には、ごく最近、アメリカでも一度でも「いじめ」とみなすことにした事実がある。
この新しい定義は、むろん改善ではあるが、二つ気になる点がある。一つには、「一方的に」の条件を旧定義から削除したことである。こうなると、暴力行為や嫌がらせを互角にやりあっても、それが対立とか喧嘩ではなく、いじめであると見做されてしまう。つまり、いじめと喧嘩あるいは対立との区別がつかなくなってしまう。これでは、定義としては大雑把・アバウトなものになってしまう。互角ではなく、つまり力の均衡が見られなく、一方的に攻撃したり、嫌がらせをしたりすればこそ、「いじめ」と言うべきものであろう。
いじめとは、「弱いものいじめ」なのである。
もう一つは、「心理的・物理的な攻撃を」の箇所である。「肉体的」ないし「身体的」が入っていない点である。「物理的」の語句に「肉体的」ないし「身体的」の意味を込めたつもりかも知れないが、そうした用法は、物質と肉体ないし身体とを区別してきた日本語の長年の用法とは異なり、誤解の元になってしまい好ましいことではない。つまり「殴ったり、蹴ったりしても、いじめではない」という言い訳・屁理屈が成り立ってしまう。
以上のような訳で、我田引水ではないが、最初に掲げた筆者の定義で事足れりと思っている次第である（なお、用語・術語の定義の仕方については、拙著『経験科学における研究方略ガイドブック―-論理性と創造性のブラッシュアップ』ナカニシヤを参照されたい）。
■いじめは何故なくならないのか
では、何故、いじめはなくならないのか、また、その解決が難しいのか。それに対する筆者の見解を、述べてみることにする。
１ いじめの根本原因は
◆攻撃傾向は本能的なもの
そもそも、いじめ行為は、人間の本性に根ざしたものであり、根絶することは不可能である。
他の哺乳動物と同様、私たち人間には、生れつき攻撃傾向が備わっている。つまり攻撃行動は本能的なものである。それは、我が身を守るため、あるいは食物としての獲物を獲るためのものである。しかも、他の動物の場合、攻撃行動を止める抑制力も、また本能的に仕組まれている。したがって動物は無益な争い・攻撃はしない。
ところが、私たち人間の場合、その本能的な抑制機能が怪しくなっている、と生物科学者は指摘する。その訳は、いくつか考えられようが、筆者が思うには、人間の場合、本能よりも、大脳新皮質つまり知的能力、それに環境ないし経験要因が、攻撃力をはじめ、攻撃の遂行やその抑制のほどに、かなり影響するからである。つまり環境や教育、経験・訓練等によって、攻撃力をはじめ、攻撃の遂行とその抑制が左右される。脳生理学的に言えば、人間の場合、本能的行動としての性行動・育児行動・攻撃行動をはじめ、さらに内臓器官の働きまでも、大脳新皮質の働きが大なり小なり関与している。この点が、他の動物とは大きく異なるのである。それだけに、人間においては、生育環境や躾・教育・訓練等がとても大きな意味をもつのである。
なにか不満なことがあると、精神的な落ち着きや冷静さを失いやすい。不満の度合いによってはイライラしたり、むしゃくしゃしたりしてきて、攻撃的傾向が行為の形として顕在化する。自分の方が強いと思えば、直接攻撃に出る。それが叶わない場合は、八つ当りの形をとって不満な気持ち・攻撃衝動を発散させようとする。まさに欲求不満−攻撃という行動図式である。
この攻撃傾向を自分よりも弱い者へ向けた場合、しかも攻撃を受ける側に特段の非がないにもかかわらず向けた場合、それは我が身を守るための正当な攻撃ではなく、＜いじめ＞ということになる。
◆優越欲・支配欲や向上心が関わっている
私たち人間は、他の動物に比べて、はるかに優越欲と向上心とが強い。これは、いわば人間特有の精神面の特徴であり、大脳の新皮質とりわけ前頭葉の進化に依拠している。人は誰でも、優越欲のゆえに、つまり人よりも優れたいと思い、辛いことにも負げずに努力もするし、競争もする。また、他人に負けまいとして、あるいは見劣りたくない、軽蔑されまいとして努力もすれば、またモラルも弁えるのである。つまり優越欲は、人間としての成長・発達の内的原動力となっているわけである。そして、この努力と競争の“ベルとコンベア”から逸脱することは、個人にとってはとても恐いことである。それ故に、努力と競争の過程で悩みもするし、悲喜交々の感情体験を持つのである。
努力と競争は、他者との競争だけではない。自分との競争や、現実に存在しない仮想の他者との競争も辞さない。つまり、「これまでよりも、よく（強く・裕福に）なろう」と、努力を継続する。これは向上心である。スポーツ選手が自己の記録更新にチャレンジするのは、その表れである。これも、他の動物には見られない。否、向上心こそは知的発達に基づく心理と行為であり、他の動物と人間とを大きく分ける特徴である。これも、むろん人間としての成長・発達にとって欠かせない原動力となっている。
なお、他者との比較・競争という相対的な感情と行動原理が質的に変化（進化）したものが、自己との競争つまり向上心であり、チャレンジ精神である、と考えられる。
さて、私たち人間にとってとても大切な優越欲と向上心は、じつは、いじめと無関係ではない。仲間をいじめては、物心両面でなにかと満足感を味わうとともに、大なり小なり優越欲が満たされる。また、支配欲も同時に満たされることが少なくない。こうして、味をしめて、「また、いじめてやろう」という気になってしまう。そして、いじめ行為はいつしか習慣化していく。そうした過程で、いじめの手口はエスカレートしていき、いよいよ、いじめは深刻化していく。今日のいじめの特徴である＜巧妙化＞＜陰湿化＞＜長期化＞が、それを表している。また、そうした過程で、他の者をもいじめるようになり、いじめのターゲットが広がっていくこともある。
また、私たちは、努力しない者を見ると、軽蔑的になりやすい。人一倍努力して好成績をあげる人の場合は、そうなりやすい。優しさに欠け、モラルが不十分だと、余計にそうなる。
２ 家庭に潜む問題
家庭内にも、むろん、いじめの“手本”ないし原因がある。まず躾の一環として、親が子どもに体罰を加えることがよくあるが、体罰は子どもに不満や不快な気持ちをもたらす。その結果、子どもは、稚園や学校で同じような手口で、自分よりも弱い者に対して攻撃的に出る、つまり嫌がらせや意地悪、暴力的な行為を行うようになる。また、兄や姉など上の子からいじめられると、やはり幼稚園や学校で、同じような手口で、弱い者いじめをするようになる。いずれにしても、いわば八つ当りの心理が働く。親の体罰や同胞からのいじめは、“悪の手本”となってしまうのである。また、親のわが子に対するえこひいきも、いじめの手口のヒントとなり、仲間に対する無視や差別的態度の形をとって表れる。
３ 学校現場の指導上の問題点は
学校現場にも、いじめ解消にとってのマイナス要因が厳然と存在する。
◆いじめ問題の軽視
残念ながら、すべての教師が、今日のいじめ問題を深刻に受け止め、「本腰を入れて取り組まなければならない」と思っているわけではない。「たかが子どものいじめじゃないか」とか、「今も昔もいじめは、あった。子どもは皆、いじめたり、いじめられたりして成長・発達するものだ」などという考えが、学校現場にはまだ残っている。たしかに、そうした側面もあるが、それは、すべてのケースに当てはまるわけではない。幾つになっても、学校時代にいじめられて残ったっ心の傷が癒えず、悔しい思いをしている中高年者も少なからずいる。そして今なお、現に、学校という閉鎖空間では、教師の目の届かない所で、ひどいいじめが起こっている。このことを、教師や学校関係者は忘れてはならない。
さらには、「いじめられる側にも、それなりに問題がある」とか、「いじめられても、仕方がない」などという考えが、見られる。こうした考えは、人類社会の犯罪行為を容認する考えとどこか合い通ずるものである。そうした考えが、学校内に、しかも教師の側にあるうちは、まずもって、いじめ問題を解決することは無理であろう。そうした考えは、教師の言動や表情に微妙にも表れ、いじめられっ子は、そのことを悲痛にもちゃんと感じ取っている。また、いじめっ子たちにも見透かされてしまう。まさに、それは、いじめっ子の考えに通ずるものであり、いじめっ子たちに間接的に加担することになり、彼らを“勇気づける”ことになる。これでは、やはり“構造的いじめ”ということになってしまう。学校は、まさに社会の縮図でもある。
◆体罰やえこひいき・差別の影響
教師の体罰やえこひいき・差別も、むろん、いじめの手本となってしまう。この点は、先に述べた家庭での親の体罰・えこひいきの場合と、基本的には同じ影響をもつ。これについては、詳細に述べなくてもよいかと思う。
親の体罰といい、教師の体罰といい、いずれもいじめの手本（モデル）となり、いじめを容認する土壌を作ってしまうことになる。親や教師の体罰行為は、心理学の用語で言えば、モデリング効果を生む。教育学の用語で言えば、潜在的カリキュラムとして機能することになる。むろんそれはネガティブなモデル、ネガティブ潜在的カリキュラムである。
親や教師が口先で言っている建前の言葉よりも、実際の態度・言動つまり本音の方が、子どもたちには強い影響力をもつものである。親や教師は、このことを忘れてはならない。
◆教師に対する信頼感の不足
最後に一つ、教師に対する子どもたちの信頼感の不足があげられる。もし、教師が子どもたちから敬愛・信頼されていなければ、いじめられて困っていても、その事実を自分から打ち明けることは、まずもってあり得ない。また、教師が尋ねても、正直に打ち明けないであろう。今日、残念ながら、多くの子どもたちは、いざというときに教師が頼りがいのある大人とは思っていなようである。この現実をしっかりと認識しなければならない。
４ わが国の伝統的な社会風土に由来するもの
最後に、社会的風土要因について述べてみることにしたい。
わが国には、伝統的に、弱い立場にある者を差別する社会的風土・弱い者いじめの風土がある。差別的な用語がけっこうあるし、欧米の先進諸国のような人権意識はまだまだ希薄である。市民の間での対人関係の様式にもそれが表れているし、政治や行政にも、そのことが散見される。一般国民や市民に対する政治家や行政関係者の対応・言動を見れば、それは明らかであろう。それ故か、残念ながら、弱者の立場にいる人には諦めの心理が働き、「長い物には巻かれろ」という考えが、つい頭をもたげてしまう。
その一方で、間違った人権意識が蔓延っているようである。被害者や遺族の人権がきちんと守られずして、加害者の人権が法の名の下に守られているのが現実である。ときに、マス・メディアまでが、表現の自由や報道の責任の名の下に、弱い立場の人びとの人権や気持ちを軽視した報道をすることが少なくない。これとて、紛れもなく弱い者いじめに他ならない。これでは、法治国家の名が泣き、疑似法治国家の感が否めない。
このような風土・風潮の中で生まれ育っていく以上、子どもの世界から、いじめが簡単になくなるわけがない。地域によっては、旧態依然として、そうした風潮がはっきりと残っているようである。しかも、そうした、生活環境の基本的特質への洞察と、反省・改善の決意のないところに、いじめ問題の抜本的な解決など期待できまい。いわば、体質改善が必要なように、国民性ないし日本社会の体質改善が、基本的に必要である、と言いたい。構造不況という言葉があるが、わが国の子どもたちの間のいじめには、そうした“社会的・構造的いじめ”と言うべき側面があるのである。
以上、いじめの定義の問題と、いじめが根絶できない訳を多角的に考察してみた。
二十年ほど前（昭和六十年）、文部省をはじめ、マスコミでも、「いじめの根絶」という言葉を多用していた。しかし、私は、一貫して、「根絶に向けて」という言い方をしてきた。限りなくゼロにすることは可能であっても、完全にゼロにすることは不可能であるからである。今述べてきたように、いじめの根絶は事実上不可能だからである。しかし、「自殺者を出したり、不登校者を出したり、心身の不調を訴えたりする被害者を出すような、酷いいじめは絶対になくさなくてはならないし、また実際に、なくことができる」と確信してきた。
子どもの世界で起きているいじめ問題は、また、私たち大人の問題でもあるのである。しっかりとした事実認識と、確固たる規範意識・倫理観をもって、いじめ問題に取り組む必要があるのである。本稿では、事実認識の一つとして、「いじめが根絶できない理由」を考察した次第である。